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5大モバイル決済サービス徹底比較!【比較表付き】

今回はクレジットカードのモバイル決済サービス導入の総まとめとして、主要モバイル決済サービスの5社を表形式でまとめてみました。これを確認すれば、どのサービスを導入すべきか、自分の店舗に合った決済なども見えてくるかもしれません。

対応すべきカードブランドも合わせてご紹介しますので、主要なモバイル決済サービスがどのように対応しているか、是非確かめてみましょう。

【2019年8月更新】5大モバイル決済比較表

2019/8/14、時代の流れやサービス提供の流れがどんどんと変わってきているので、取り上げる決済サービスを変更しました。

今回取り上げたのは、以下の5つです。

  1. Coiney(公式サイト
  2. Square(公式サイト
  3. Times Pay(お問い合わせ
  4. 楽天ペイ(公式サイト
  5. Airペイ(公式サイト

モバイル決済サービスは『初期費用、月額費用無料』がトレンド

スクエアをはじめとしたモバイル決済サービスは、基本的には初期費用(審査、システム登録費用、決済端末機器代金)および月額の利用料金が無料に設定してあります。幅広い店舗に向けて利用してもらい、手数料で利益を得るビジネスモデルになっているようです。

事実、日本では、クレジットカード決済を導入していない小売店舗が全国に190万店舗あるので、決済手数料の市場規模だけでも年間1,000億円以上の規模になるので、各社が続々と参入しているわけです。

今まではどこの会社でも、例えば「端末代金(カードリーダー)18,000円、しかしキャッシュバックキャンペーンで実質無料に!」というような、端末代が実質無料になるキャンペーンが多く行われてきました。先に店舗が購入し、きちんと利用したことが認められれば後からその端末代金が戻ってくる、というものです。

しかし今は「キャッシュレス・消費者還元事業」に参加のお店であれば、基本的に端末代は無料で支給されます(キャッシュレスにこれから対応する店舗の負担軽減が目的の1つのため)。ここが今のトレンドとなっていて、「キャッシュレス・消費者還元事業」の実施が終わる2020年までは、この流れが続くものとみられます。

要するに、キャッシュレス対応のためにモバイル決済を導入するのであれば、2019年のうちが一番オトクになるということです!見逃せませんね。また、過去を振り返ると、今までは「このブランドは磁気カードには対応してるけど、ICチップには対応してない」というパターンがありました。今回取り上げている決済は全てICチップ対応なので、安心して使えます。

サービス別にモバイル決済を見ていこう

次に今回取り上げた5大サービスを個別に見て、比較をしていきましょう。

Coiney(コイニー)

次はCoineyです。Coineyは日本発のサービスで、以前はJCBに対応していませんでしたが、いまはJCBへの対応は完了し、中国系で使われる「Wechat Pay」に対応する「コイニースキャン」というサービスも提供しています。iPadを利用したPOSレジとの連携が多い点が魅力です。

初期費用について、ICチップ対応のリーダー端末『Coineyターミナル』は通常19,800円ですが、こちらはキャッシュレス・消費者還元事業に関係なく「タダノリキャンペーン」実施中なので、0円で導入できます。2020年5月31日(日)まで実施中です。(もちろんですが、キャッシュレス・消費者還元事業の加盟店になっても0円で導入ができます。)

今までは「キャッシュバックキャンペーン」で、ひと月で総額30万円以上の決済がないといけない…などあったのですが、この条件が撤廃されています。今回取り上げた中ではセゾンカードに唯一対応しているので、セゾン対応したい!という店舗様は1択かと思います。

しかし先にターミナルを買っておくとキャンペーンの対象になりませんので注意が必要です。Coineyは専用端末は自分で買うのではなく、順次タダで発送されてくるもの…と覚えておきましょう。

>コイニー公式サイトで詳しく見る

Square(スクエア)

SquareはICチップ対応のカードリーダーが有料ですが、キャッシュレス・消費者還元事業の加盟店になると0円で導入することができます。ただし、コイニー同様に先にリーダーを買っておくのはNGなので要注意。申請が通ってから、購入時のクーポンコードが発行されますので、そのコードを使ってwebサイト上から購入すると0円で発送される、という仕組みです。(公式サイトのわかりやすいところに掲載がないので、この点は特に気を付けましょう。)

しいて言うなら、アメリカ発のサービスだけあってSquareでのJCB取り扱いは決済手数料が若干高いです。ただし審査結果がすぐおり、審査も噂レベルですが通りやすいと言われていますし、簡易POSレジが無料で付いてくるようなものなので、ここは店舗の重要視する部分を天秤にかけるのがいいと思います。

>スクエア公式サイトで詳しく見る

Times Pay(タイムズペイ)

タイムズペイの特色は、汎用端末(市販のiPadやAndroid)を使わない代わりに、専用タブレットが0円で支給される点にあります。合わせて決済端末とレシートプリンターもレンタルできるため、ややこしい条件がなく0円での導入が可能です。ここで取り上げる他のモバイル決済の場合はレシートプリンターは任意で購入する形となりますので、レシートプリンターを決済用に購入しようと思っていた…という場合はこの費用を抑えることができます。

デメリットとしてはレジとの連動はできないので、単独で使うことになります。ただしレジと連動させない使い方をする店舗は多いので、あまり気にする必要もないでしょうか。逆に考えるとレジ周りでなくても使えるので、催事場や自宅訪問での決済など持ち歩く場合の決済としても利用しやすいのが人気の理由です。

>タイムズペイの問い合わせ・申し込み

楽天ペイ

楽天ペイの良い点は、クレジットカード、電子マネーに加えてスマホ決済の楽天ペイとauPAYも一緒に申し込めるというところでしょう。楽天カードはポイントを貯めやすいカードとして人気なので、楽天カードを持っている人に対して楽天ペイを進めることで「ポイントが貯まりやすいお店」として認識されることが出来るかと思います。

決済端末に関しては購入となりますが、キャッシュレス・消費者還元事業の加盟店になると無償貸与に変わります。3つの無償貸与のプランが用意されていて、「内容が変わる可能性あり」とあるのでここでは名言できませんが、2019年8月時点ではタブレットがレンタルできるプランもあるようなので、詳しくは公式サイトでチェックしてみることをオススメします。

キャッシュレス・消費者還元事業の対象でない場合は、決済端末代(カードリーダー代)のキャッシュバックキャンペーンも存在しています。条件は(1)振込先を楽天銀行にした上で、4カ月以内に決済金額5万円以上 (2)4カ月以内に決済金額30万円以上 の2パターンです。

>楽天ペイの公式サイトで詳しく見る

Airペイ

Airペイは2019年8月現在、CMも流れているようで人気が高まっています。リクルートが提供する決済サービスで、無料で始められるAirレジで使える決済サービスとしてはじまりました。iDやQuickPay+などの決済にも対応しているので、こういった決済を取り扱いたい店舗にも合っていると言えます。

キャッシュレス・消費者還元事業の対象ならiPadが無償貸与されるので気軽にはじめたい店舗にはぴったりではないでしょうか。もちろん、レジと連動させないのであれば、Airペイ単体で使うことは可能です。iPadと決済端末を使う形ですが、Androidには対応していないので、注意しましょう。

>Airペイ公式サイトで詳しく見る

対応カードブランドを見ていこう

次に検討したいのは、対応しているカードブランドです。業種によっては決済手数料よりも、こちらを一番重要視する店舗もあるでしょう。以前の記事でも簡単に紹介していますが、クレジットカードの総決済額の上位を占めるカードブランドは

  • VISA
  • MASTER CARD
  • AMERICAN EXPRESS
  • Diners Club
  • JCB
  • 銀聯カード

ですね。

銀聯カードは正確には国際クレジットカードブランドではないので、銀聯を除いたものが5大国際カードブランドと言われています。日本国内に絞ればJCBクレジットカードの発行枚数がかなり多いかと思いますが、世界的な決済金額のシェアで言うと5%程度で、大手のVISAとMASTERカードで全世界のシェアの7割を占めているといわれていました。

AMERRICAN EXPRESSとDiners Clubは米国のブランドであり比較的裕福な層に向けたサービスを提供しています。富裕層向けの高級ブランドなどではほぼ対応しているように思います。

決済別の対応状況については表のとおりですが、今まで「SquareやCoineyはJCBに対応してない」などの過去がありました。が、今はこれらのサービスも5大ブランドを押さえていて、大差はないと言っていいでしょう。

最後に銀聯カード(Union Pay)ですが、中国の銀行組織が発行しているカードブランドで、既に全世界の発行枚数が世界一です。中国国内に限ればクレジットカード取引の9割を占める巨大ブランドになっています。観光庁の調査によると訪日中国人観光客の消費は2015年で1兆4174億円となっており、中国人観光客の来店に備えるなら、決済対応はどうやら必要そうです。(参照元:観光庁平成27暦年訪日外国人消費動向調査

国内だけならあまり気にしなくていいのですが、外国のお客様がたまに来る…という店舗はこうした海外でのカードブランドのシェアも頭に入れておくと良いですね。ただし今回取り上げている銀聯カードに関しては、どこも取り扱いを行っていません。

銀聯カードを店舗で使えるようにしたい…という場合は、国際銀聯自体が元々中国発であり日本の会社ではないため、日本の代理店を経由して契約します。SBペイメントサービスやソニーペイメントサービスなど、決済代行サービスを提供している会社に相談する必要があります。

まとめ

5つのモバイル決済サービスを比較してきました。キャッシュレス決済の導入が進んでいる現在、決済サービスの導入は是非1度検討しておくことをおすすめします。レジチョイスでは、決済端末の導入相談も合わせてお受けできます。お困りごとがあればコンシェルジュまでご相談くださいね。

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